あまり働くチャンスはない場合には
薬剤師はもともと、アルバイトでもかなり稼ぐことができる職業です。しかし、1年間にあまり働くことができないようであれば、扶養控除の対象になる可能性もあるので、そこは確認しておいた方が良いでしょう。しっかりとした職場なら、先に調べてくれるはずです。
控除対象にならないかどうかを先に確認しておく
あまりないことかもしれませんが、アルバイトスタッフなどといった立場で単発で働く場合、薬剤師も扶養控除の対象になることがあります。対象になるかどうかをしっかりと見極めるために、面接の時に聞かせてもらうべきだと言えるでしょう。
バイトとは言え、時給の高さがしっかりとしているところであれば、控除対象にはならないことも多々あります。1年間にどれくらいの回数出勤できるのかにもよるので、こちらの都合と照らし合わせて、よく見極めてから職場を選ぶようにしておきたいところです。
コンスタントに出ることができるようであれば、間違いなく控除対象にならないでしょう。それほどまでに、この職業の時給は基本的には高いです。
人材派遣会社等でも確認するべき
また、注意するべき雇用形態として人材派遣会社があります。出勤する回数が少ないのであれば、派遣社員でも控除対象になるので、会社の人とよく相談に乗ってもらった上で現場で働くようにしましょう。
どちらにしても、控除対象になるかどうかだけではなく、給料の高さ、それから保険を含めた福利厚生など、見るべきポイントはいろいろあります。お小遣い稼ぎ程度であればそこまで気にする必要はないかもしれませんが、1年間に割と出勤するチャンスがあるならその限りではないので、社会人としてきちんと見極めておきたいところです。
払う必要のないものを支払う必要はどこにもないですし、もし控除になるならそれに越したことはないでしょう。
色々な種類の職場から選ぶのがポイント
どうしても扶養控除の枠にこだわると言うのであれば、 1つの職場にあまりこだわりすぎないことも大事だといえます。例えば、医療機関よりも、民間の店舗となるドラッグストアの方が割と融通が効くことが多いです。
だからこそ、病院や診療所等といった医療機関だけではなく、一般の店舗や企業などにも注目する価値があると言えるでしょう。どちらにせよ、どんな立場でも薬を取り扱うことができる人材のニーズは多く存在しています。
社会福祉問題が深刻になっている以上、この傾向はまだまだ続くことになるはずです。都合よく自分の働きたいように働ける数少ない職業の1つなので、妥協せずに求人情報リサーチしてみましょう。