多数の人が活躍する製薬会社という選択肢
薬学部を卒業し国家試験に合格すると薬剤師はさまざまな仕事に就くことができます。活躍の場は病院や薬局だけにとどまらず、ここでは製薬会社の対外的な最前線に立つ医療情報担当者のMRについて詳しく紹介しています。
新薬開発の仲介役という重要ポジション
製薬企業は医療品の提供を通じて、健康と福祉に貢献する役割を持っています。この製薬会社において対外的な最前線にいるのがMRと呼ばれる医療情報担当者で、実は多くの薬剤師が活躍している仕事です。病院の医師や薬局に勤めている者に対して、自社製品の有効性や安全性、使用方法などについて情報提供を行うのが主な仕事になります。
しかし、一般の営業職とは異なり、自社の製品をより多く販売することを目的とはしていません。医師などの医療従事者から実際にその医薬品の有効性や副作用の有無といった臨床での成績を収集し、自社の学術部などにフィードバックすることで、医療品の適正使用や安全性を高めていく重要な役割を担っているからです。
医療の一端を担い社会的使命を負っている
日本におけるMRの総数はおよそ6.5万人程度で、このうちのおよそ6000人が薬剤師です。医療用医薬品市場において、世界第二位の売り上げにもかかわらず、一位の米国よりもその人数は多くなっています。医療品メーカはなぜ、それほど多くの人手を必要としているかといえば、医療用医薬品は市販薬と比べ効き目が強い分、副作用も強いからです。
どの症状にどのくらいの量をどれだけ使うことが適切なのか、またその際にどんな副作用が起こり得るのかなどの情報を提供し、自社製品の臨床情報を集める存在として必要不可欠となっています。
加えて適切な情報提供と、収集、伝達に専念できるように、医療情報担当者は医療機関に対して価格を提示して契約する行為が禁じられています。
国家資格を持っていても認定試験は必要
企業を代表して医療情報活動を遂行できることが魅力であり、薬学部を出て国家資格を取得したもの以外にも理系や文系からの採用もあります。そこで、医薬品というときには人命にもかかわる専門性の高い製品を扱う者の医学や薬学の知識を担保するものとして、認定試験が行われています。
多くの企業ではこの資格の取得を課しており、病院側も認定者しか訪問を受け付けないという徹底ぶりです。もちろん、国家資格を持っていても例外ではなく、勤務するためには認定試験を受け合格しなければなりません。ただし、一部試験が免除されており、薬剤の知識を大学でしっかりと学び、国家資格を持っている人材として製薬会社は他の学部の卒業生に比べ待望しているというのも事実です。